価格が変動する代表的な投資商品である株式（普通株）は、主に投資した発行体（企業等）の業績等の変動及び需給悪化により価格が変動し、売却の際に当初購入した価格よりも低い価格となり、損をすることがあります。

CB（転換社債型新株予約権付社債）とは、企業が発行する社債の一つで、社債を一定の条件（転換価額）でその企業の株式に転換することができる社債です。
投資した企業の業績等の変動及び需給悪化による株価の変動によりCBの価格も変動するため、償還または途中売却の際に、当初購入した価格よりも低い価格となり、損をすることがあります。

新株予約権証券とは、発行した企業等に対して権利を行使することにより、その企業等の株式の交付を受けることができる権利が付与された有価証券です。権利行使の際に一定の行使価格を払い込むことで、企業に新たに発行させた株式または企業自身が保有する株式を取得することができます。
投資した企業の業績等の変動及び需給悪化による株価の変動により新株予約権証券の価格も変動するため、売却の際に当初購入した価格よりも低い価格となり、損をすることがあります。

ETF・ETNは、基準価格等が、特定の対象指標（株式指数、債券指数、REIT指数）の上昇率・下落率に連動することを目指した金融商品です。計算のもととなる指数が経済情勢等の影響を受けて価値が下落することにより、ETF・ETNの価格が下落し損をすることがあります。

＜ご留意事項＞

ETF・ETNの中には、従来の伝統的な商品とは異なる特性を持った商品があります。これらの商品は対象指標の大幅な変動により、元本が大幅に棄損し損をする可能性がありますので、商品の内容を十分にご確認ください。
• レバレッジ（ブル）型・・・対象指標に対して+2倍の変動のあるように設計された商品
• インバース（ベア）型・・・対象指標に対して-1倍、-2倍の変動のあるように設計された商品
• エンハンスト型・・・一定の投資成果を実現するための新しい指標に連動するように設計された商品（カバードコール指標 ・リスクコントロール指標 ・マーケットニュートラル指標など）

その他のリスク

• 早期償還リスク：市場動向の急変した場合などで管理会社等が運用の継続が困難と判断した場合は早期償還（払い戻し）を行う可能性があります。商品ごとの条件等は別途ご確認ください。
• 発行会社のリスク：ETNはETFと違い、裏付けとなる資産を保有しておらず、対象指標だけでなく、発行会社の倒産や財務状況の悪化などによるETNの価格が下落する可能性があります。

個別商品の概要や投資リスクは、日本取引所グループのホームページでもご確認いただけます。

• ETF（日本取引所グループ）
 
• ETN（日本取引所グループ）

“Real Estate Investment Trust”（不動産投資信託）の略で、投資家から集めた資金でオフィスビルや商業施設、マンションなど複数の不動産などを購入し、そこから得られる賃貸料収入や売買益を投資家に分配する金融商品です。不動産の売買・賃貸市況など経済情勢の影響などにより、REITの価格が下落し損をすることがあります。

REITに類似した仕組みを持つ金融商品で、投資家から集めた資金で太陽光発電設備をはじめとする再生可能エネルギー発電設備や港湾施設などに投資を行い、そこから得られる売電収入や施設使用料などの収入などを投資家へ分配する商品です。しょうらいにおける法制度の変更や経済情勢の影響などにより、インフファンドの価格が下落し損をすることがあります。

なお、個別商品の概要や投資リスクは、日本取引所グループのホームページでもご確認いただけます。

• インフラファンド（日本取引所グループ）

優先株とは、普通株に比べて配当金を優先的に受ける、あるいは会社が解散したときに残った財産を優先的に受け取れるなど、投資家にとって権利内容が優先的になっている株式で、会社の経営に参加する権利（議決権）については制限されるのが一般的です。
なお、「優先株等」は、優先株のうち非参加型優先株または子会社連動配当株を指します。
非参加型優先株とは、剰余金配当に関して優先的内容を有する種類の株式のうち、優先配当金の支払いを受けた後、残余の分配可能額からの配当については受け取ることのできない株式です。また子会社連動配当株とは、発行者がその連結子会社の業績、配当等に応じて株主に剰余金配当を支払うことを内容とする種類の株式をいいます。

優先株は、主に投資した発行体（企業等）の業績等の変動及び需給悪化により価格が変動し、売却の際に、当初購入した価格よりも低い価格となり、損をすることがあります。